【体験談あり】療法士の副業、どう始める？申請方法とおすすめ副業を解説

そんな悩みを抱える療法士の方に向けて、この記事では実際にわたしの職場で副業を申請をした2名の療法士をご紹介します !

「副業＝悪いこと」ではありません。
制度を正しく理解して申請すれば、誰に責められることもなく、自分らしい働き方の一歩を踏み出すことができます。

H2：副業を考える療法士が増えている理由

たしかに、まわりに副業をしている療法士がいないと、ちょっと言い出しにくいですよね。

実際、私の職場でも、去年までは誰ひとり副業申請をしたことがありませんでした。
だからこそ、最初に申請したときには、少しざわっとした空気になったのを覚えています。

でも、世間を見渡してみると――
副業をしている療法士さんは、確実に増えてきています。

背景には、お金のこと、働き方の変化、そして「自分のスキルをもっと活かしたい」という前向きな想いもあります。

ここでは、いくつかのデータを交えながら、“なぜ今、副業を選ぶ療法士が増えているのか”をご紹介していきます。

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理由①：お給料だけじゃ不安。将来に備えたい

療法士の年収は、医療職の中でも低いといわれています。
実際、2023年のデータでは理学療法士の平均年収は約430万円とされており、看護師（約500万円）などと比較すると、差があるのが現状です。

職種・業種	平均年収（万円）
理学療法士	約432.5
作業療法士	約434.2
看護師	約500
放射線技師	約550
全産業平均（正社員）	約506.9

さらに物価の上昇や将来の不安もあり、
「このままの収入で大丈夫かな…」と副業を考える方が増えているのも無理はありません。

理由②：副業を許可する職場が増えた

ひと昔前までは「副業＝会社に隠れてやるもの」というイメージがありましたが、最近は副業を容認する法人も増えています。

2022年の調査によると、副業・兼業を容認している企業は約53.1%（※）。
すでに社会全体で「副業があたりまえ」になりつつあるんですね。

2 出典：厚生労働省「副業・兼業に関する取組実態調査（令和4年）」

こちらはPTOTSTネットの中で2025年2月に行われたアンケート結果です。

国は副業を推奨しているため、副業を許可する職場はこれからも増えていくと考えられます。

理由③：スキルアップやキャリアの幅を広げたい

副業を「稼ぐ手段」としてだけでなく、「新しいことにチャレンジしたい」「経験を積んでキャリアの幅を広げたい」と考える人もいます。

たとえば──

• 整体で手技を深める
• セミナー講師で発信力を磨く
• ブログやSNSで情報発信を始める　など

こうした副業を通じて得た経験が、本業にも良い影響を与えるケースも少なくありません。

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こうして見てみると、「副業＝特別なこと」ではなく、“自分のこれから”を考える一つの手段として選ばれるようになってきているのがわかります。

H2：実例紹介｜実際に副業申請した2名のケース

この章では、私の職場で実際に副業を申請した療法士2名のケースを紹介します。
それぞれ異なる働き方を選んだお二人の、職場とのやりとり内容にも注目です。

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🧑‍⚕️事例①：整体開業＆セミナー活動を始めた30代のPTさん

最初に申請をされたのは、整体を開業した30代の理学療法士さんです。
「自分の手技をもっと深めたい」「予防にも関わりたい」との想いから、整体に加えて地域の健康教室といったセミナー活動にも取り組むことになりました。

📌勤務スタイル

• 完全予約制で週1〜2回
• 平日の勤務後や休日を活用
• 開業届を提出し、セミナー活動も並行

📌職場とのやりとり

• 副業申請書には「整体業・セミナー講師・週1〜2日・個人事業」と明記
• 情報漏洩・本業への支障がないことを確認し、誓約書にサイン
• 副業開始後の業務が疎かになっていないか、直属の上司が定期的に確認

🔍職場側からの印象

• 個人事業主型で、勤務時間の管理が不要で、デメリットが少ない
• リハビリ職の専門性を活かした活動であり、地域貢献としての意義も感じられた
• 情報管理・健康面のリスクが低く、法人としても前向きに承認しやすい内容だった

👨‍🍳事例②：居酒屋で働く50代のPTさん

続いて申請があったのは、金曜夜と土曜の夕方〜夜に居酒屋でバイトを始めた50代の理学療法士さん。
「子どもの大学進学で、家計がかなり厳しくて…」という切実な理由から、副収入を目的にスタートされました。

📌勤務スタイル

• 金曜19時〜23時・土曜17時〜23時（週2回）
• 副業先とも雇用契約を結び、Wワークとして勤務
• 立ち仕事・飲食業未経験のため、体力面が気になる場面も

📌職場とのやりとり

• 副業申請書には「飲食店勤務・週2回・雇用契約あり」と記載
• 労働時間の報告が必須であること、業務に支障をきたさないことを確認し、誓約書にサイン
• 面談にて以下の点を確認：
  • 割増賃金の支払い元はどこか
  • 労働時間の合計が法定内に収まるか
  • 怪我や体調悪化時の責任の所在
• 職場側は健康面や業務の様子に問題がないか、定期的に確認

🔍職場側からの印象

• 雇用契約型（Wワーク）であり、管理項目が多い
• 勤務時間・割増賃金・責任の所在など、事前確認が重要
• 年齢と仕事内容のバランスから、体調面への懸念が大きめ

✍️副業には申請が必要です

このように、一言に副業といっても様々な形があります。
そしてどの形の副業を選ぶにしても、職場への申請と、必要な手続きをきちんと踏むことが大切。

次の章では、実際に副業を始めるときに必要な書類や申請の流れについて、解説していきます。

副業申請の流れと提出書類について

「副業OK」と言われる時代になってきたとはいえ、職場に何も伝えずに始めてしまうのはリスクが高い行動です。
あとから「聞いてないよ」と言われてしまうと、信頼関係にヒビが入ったり、最悪の場合トラブルに発展することも。

安心して副業を続けるためには、最初の“申請”がとても大事なステップになります。

ここでは、実際に私の職場で行っている申請の流れと、必要な書類の内容をご紹介します。

まずは口頭相談→書類提出へ

副業の申請は、いきなり書類を提出するよりも、まずは上司やリーダーに「ちょっと相談があるんですけど…」と口頭で話すことをおすすめします。

申請の一般的な流れ（おだかすみの職場の例）：

1. 上司に副業の意向を口頭で相談
2. 内容や目的を簡単に説明
3. 問題がなさそうなら「副業申請書」と「誓約書」の提出を依頼される
4. 書類を提出し、職場内で検討・承認

この時点で、無理そうな副業（過度な夜勤や勤務時間の重複など）は軌道修正を促されることもあります。
逆に、最初の相談が丁寧だと、職場としても「ちゃんと考えてる人だな」と感じて前向きに検討しやすくなります。

副業申請書に書く内容

副業申請書は、副業の概要と勤務状況を職場に共有するための書類です。

私の職場では、以下のような内容を記載するフォーマットになっています。

📋申請書に記載する主な項目

• 副業の内容
• 副業先の名称・所在地（個人開業の場合は「自宅」でもOK）
• 勤務日・時間帯（週◯回、何時〜何時まで など）
• 雇用形態（個人事業主か、雇用契約か）
• 副業を必要とする理由

厚労省のガイドラインにも、副業申請書の様式例が載っています。
この様式例を参考に、各職場で独自のフォーマットや誓約内容が設定されていることが多いです。

ポイントは、「職場に迷惑をかけない働き方である」と具体的に示すこと。
長すぎる労働時間、遠すぎる勤務地、曖昧な副業理由は不信感を招く場合があります。

誓約書で求められること（情報管理・責任の所在など）

副業を許可するにあたり、職場としてもっとも気にするのが「本業への悪影響がないか」「機密情報は守られるか」という点です。

そのため、副業申請書とセットで「誓約書」の提出を求められる場合があります。

🧾誓約書で確認される内容の一例

• 本業を最優先とし、副業によって業務に支障が出ないこと
• 勤務中の事故・トラブルが起きた場合の責任は副業側にあること
• 職場の内部情報や患者情報を副業先に漏らさないこと
• 法律や職場のルールに反しない内容であること

副業内容が問題ないものであっても、こうした「信頼ベース」のルールをしっかり交わしておくことで、職場側も安心して許可が出しやすくなります。

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このように、申請と書類の準備はやや手間ではありますが、
職場との信頼関係を保ちつつ、副業を堂々と続けるための大切なステップです。

次の章では、職場が実際にどんなポイントに注目しているかを詳しく見ていきます。

職場が副業で気にするのはココ!

① 健康・体調への影響

副業で疲れて本業に集中できない、ミスが増えた…となっては本末転倒。
職場としては、「きちんと体調管理ができるか？」をとても重要視しています。

② 本業への影響がないか

「副業での勤務が本業の時間に食い込んでいないか？」
「代休や有休を副業目的で乱用していないか？」といった点にも注意が向きます。

③ 機密情報の漏洩リスク

特に医療・介護の現場では、患者情報や法人の運営情報が外部に漏れないよう、
「情報管理は徹底してくれるか？」という目で見られます。

この3点に関しては、申請時に丁寧に説明しておくことが大切です。

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これらをクリアしたうえで、職場が実は一番重要視していることって何だと思いますか？

具体的には、

• 他の会社に“雇われて働く”タイプ（Wワーク）
  なのか、
• 自分で仕事を請ける“個人事業主”タイプ
  なのか。

この2つでは、職場が受ける印象かなり違ってきます。

次の章では、Wワークと個人事業主型副業の違いを整理してご紹介します。

Wワークと個人事業主型副業の違い

Wワーク（雇用型）特有の注意点

ここでは、事業者に雇われて働く「Wワーク型副業」の場合に特有のリスクを解説します。
このケースの場合は職場にとっても負担が増えるため、慎重に判断されることが多いです。

📌 労働時間の通算が必要

本業＋副業の勤務時間が週40時間を超える場合、時間外労働として割増賃金の対象になります。
この場合、「どちらの職場が割増分を払うのか？」という問題が生じます。

📌 トラブル時の責任の所在

副業先でケガをした場合、どちらの労災保険が適用されるか？
副業中にトラブルが起きたとき、本業にまで影響が及ぶケースもあるため、職場側はリスクを気にします。

📌 報告・確認の手間が多い

勤務日数や時間を毎月報告してもらう必要があり、職場側にとっては管理の手間がかかる働き方と捉えられがちです。

これらの理由から、「Wワーク型副業」は職場にとって慎重に扱われやすい副業形態といえます。

個人事業主のメリットと職場側の安心感

一方で、自分で仕事を請ける「個人事業主型の副業」は、職場にとって比較的受け入れやすい傾向があります。

✅ 労働時間の通算が不要

雇用契約が発生しないため、法的に「労働時間の管理」や「割増賃金の問題」が発生しません。

✅ トラブルが起きても自己責任で対応しやすい

自分の事業として行うため、責任の所在が明確で、職場側に迷惑がかかりにくいという特徴があります。

✅ 本業との切り分けがしやすい

勤務外の時間・場所で完結する業務が多く、本業との線引きがしやすいため、職場も安心して承認しやすくなります。

情報漏洩や体調への配慮は必要ですが、制度上・運用上の負担が少ないのがこの形態の魅力です。

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このように、「どんな副業をするか？」よりも、
“どういう形で働くか”が、職場にとって大きな判断基準になります。

一般的に個人事業主として行う副業は、職場にとっても本人にとってもストレスが少なく、比較的承認されやすい傾向があります。

療法士におすすめの副業 3 選｜ストレスの少ない働き方を選ぼう

副業といっても、向き・不向きがあります。
特に療法士の場合は、本業が体力や気力を使う仕事なので、「ストレスが少なく、自分のペースでできる副業」を選ぶことが大切です。

ここでは、これまで実際に見てきた事例やよく聞く選択肢の中から、療法士に向いている副業をタイプ別に3つご紹介します。

1. 得意を活かす｜整体・セミナー講師など専門スキル型

「せっかく身につけた技術や知識を活かしたい」
そんな方におすすめなのが、自分の専門性を活かすタイプの副業です。

たとえば…
・自宅やレンタルスペースでの整体・リラクゼーション施術
・地域の公民館やオンラインでの健康講座・予防体操教室
・障害予防や介護技術に関する社内研修や外部セミナーの講師業

これらは「個人事業主」として開業しやすく、職場との調整もしやすいのが魅力。
専門知識を活かせる分、やりがいも感じやすい副業です。

2. 趣味を副業に｜ハンドメイド販売やブログ運営

「手芸が好き」「文章を書くのが楽しい」
そんな趣味がある方は、プライベートの延長線でできる副業もおすすめです。

たとえば…
・minneやCreemaなどでのハンドメイド作品の販売
・noteやアメブロでの有料記事・アフィリエイトブログ運営
・自分の得意をスキルマーケットで販売する（ココナラなど）

こちらも完全に個人事業主型で、スキマ時間に自宅でできるのがポイント。
趣味を楽しみながら収入につながるのが嬉しいですね。

3. 業務委託型もおすすめ｜りらくる副業など

「自分で集客するのはちょっと不安…」という方には、業務委託型の“プチ独立”スタイルもあります。

たとえば「りらくる」のようなリラクゼーションチェーンでは、業務委託契約で好きな時間に働くことができ、開業経験がなくても安心して始められます。

・時間の融通が利く
・割と高単価で効率がいい
・事前研修なども用意されている

「自営業」と「Wワーク」の中間的な立ち位置で、職場にも相談しやすいスタイルです。

自宅の近くに店舗があるかどうかは、公式ページで簡単に調べることができます。
気になる方はチェックしてみてくださいね。

▼さらに詳しく知りたい人はこちらへ▼

【番外編】 アルバイト型 | 職場とよく相談を

飲食店やコンビニなどのアルバイトは、副業として最もイメージしやすい一方で、「職場に相談せずに始めてトラブルになる」ケースが意外と多い副業でもあります。

特に、以下の点には注意が必要です：

・雇用契約を結ぶため、労働時間の通算が必要になる
・本業の勤務に支障が出やすい（夜勤や疲労）
・法的な責任の所在が複雑になる

「やってはいけない」というわけではありませんが、申請の際は、勤務時間・体調管理・副業先との関係性をしっかり伝えることが大切です。

✨副業、ちょっとやってみようかな？

気になる副業はありましたか？
「ちょっとやってみようかな」と思えたなら、それはもう立派な第一歩です。

実は、収益が発生するまでは、副業申請をしなくてもOKという職場がほとんど。
つまり、「まず試してみるだけ」なら、リスクゼロでスタートできます。

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こうした「やる気になったのに壁にぶつかる」ケース、実は少なくありません。
でも、禁止＝絶対に無理、というわけではないんです。

次の章では、就業規則のチェックポイントと、禁止だった場合の対応方法をお伝えします。

やってみたい！と思ったら → 就業規則をチェック

副業に興味を持ったら、まず最初に確認してほしいのが就業規則です。
「副業OKの流れがある」とはいえ、まだまだ慎重な職場も多いのが現実。

ここでは、

• 就業規則のどこを見ればいい？
• 禁止されていたらどうすればいい？

という点について、わかりやすくお伝えします。

副業禁止？それとも制限付きでOK？

まずは、就業規則の中の「服務規律」や「副業・兼業に関する規定」をチェックしてみましょう。

✅ よくあるパターン

• 「副業は禁止する（ただし○○の場合を除く）」
• 「申請し許可を得た場合に限り、副業を認める」
• 「健康状態や業務に支障がないと判断される場合に限る」

完全禁止に見えても、実際には“許可制”というケースが多いので、「読んだ瞬間あきらめる」必要はありません。

禁止されていたらどうする？3つの対処法

「それでも、うちの職場は完全に副業禁止だった…」という方もいるかもしれません。

そんなときの選択肢は、以下の3つです。

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① 副業OKの職場に転職する

もし副業で人生を良くしたいと思っているなら、「副業に理解がある職場に移る」というのも立派な選択肢です。

実際わたしの職場に見学に来られる方の中には、「こちらは副業を許可されていますか?」と質問してくる方も増えてきています。

🔎 副業に理解のある職場を探したい方には、療法士専門の転職エージェントの活用がおすすめです。

求人票だけではわからない「副業OKかどうか」や「実際の職場の雰囲気」など、内部情報も含めて相談できるのが大きなメリットです。

💡 私のブログでは、療法士向けの転職支援に特化したエージェントとしてこちらの2社を推薦しています。

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副業も転職も、“働き方を選ぶ”時代の大事なステップ。
無理なく安心して次の一歩を踏み出すために、ぜひ一度相談してみてください。

② 就業規則に触れない範囲で“準備期間”として動く

「いきなり転職してまで副業を始めるのはまだ不安…」
そんなときは、今の職場にいながら収益が出る前の“準備期間”として活動するのもおすすめです。

たとえば…

• ボランティアの健康教室を開いてみる
• ハンドメイド作品を試作する
• ブログやSNSで情報発信を始める（収益化は後から）

この段階では就業規則に違反しない範囲で動けますし、ほぼノーリスクです。

そして、「やっぱり続けたい」「自分に合っている」と感じたら、副業OKな職場へ転職する。
こういった流れも、今の時代では自然な選択肢のひとつと感じています。

③ ばれずに始める(住民税の納付方法を工夫する)

たしかに、確定申告時の住民税を“普通徴収”にしておくことで職場にバレにくくなるというのは事実です。

ただし、これはあくまで自己責任の判断であり、

• 税務処理の知識が必要
• 信頼関係を損なうリスクがある
• 隠して行うこと自体が心理的ストレスになることも

といった点を理解したうえで判断が必要です。

副業をしたい理由が「自分をより良くしたい」なのであれば、堂々と、正直に進める道を探すことが大切です。

まとめ｜副業は働き方の選択肢のひとつ

副業は、収入を増やすだけでなく、「自分にできること」を見つめ直すキャリアの整理にもつながるものです。

でもいざ始めるとなると、
「職場に言いづらい」「就業規則で禁止されているかも」――
そう思って最初の一歩がなかなか踏み出せない方も多いと思います。

でも今回お伝えしたように、

• 自分に合った副業を“準備期間”として試してみる
• 職場に丁寧に説明して、申請する
• どうしても難しいなら、副業OKの職場へ転職する

など、あなたらしい“副業の始め方”はちゃんと選べます。
できることから、少しずつ始めてみましょう。

それでは良き療法士ライフを!!